米ロボット会社、イラクでの自社製品の損失を祝う

イラクでの日本人人質事件はこう着状態に。被害者の家族に嫌がらせ電話をするヤカラが現れているようだが、被害者家族が外務省の役人に声を荒げたかと思えば、ＴＶでいきなり「関係者各位に謝罪」するなど、態度がコロコロ変わるのは誰かの入れ知恵があるからだと推測される。憎むべきは被害者家族のバックにうごめく自称「市民」の皆さんである。脅迫状の文言や拘束の状況など、疑わしきところを明らかにするためにも、彼らには生還してもらわなければならない。

一方で戦争当事国のアメリカのロボット会社は自社製品の活躍を祝っている。地雷探査、爆発物の処理などに活躍するこのテのロボットはいわば無人兵器の”先駆け”であり、80年代から警察関係に主に用いられていたが、激しい環境での使用が予想される戦場、特に精密機械にとって最悪な砂漠と環境で使えるようになってきたということだろう。”コンバット・プルーフ（実戦で証明）”は兵器にとってどんな宣伝より効果的だ。重火器を持たない民兵が相手の戦争でも、”未来の戦争”のために実戦データの収集は続く。